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企業情報
会社概要
| 商号 | 株式会社 日刊工業コミュニケーションズ |
|---|---|
| 創立 | 昭和42年1月30日 |
| 拠点 |
本 社 ： 関西オフィス： 東海オフィス： |
| 資本金 | 2,300万円 |
| 従業員 | 20名 |
| 年商 | 7億円 |
| 役員 |
代表取締役社長 石堂 隆史 取締役 加藤 博子 取締役（非常勤）神阪 拓 監査役 大橋 正彦（日刊工業新聞社 専務取締役） |
| 加入団体 |
東京商工会議所 名古屋商工会議所 (一社)日本BtoB広告協会 東京産業人クラブ |
| 取引銀行 |
みずほ銀行 兜町支店 三菱UFJ銀行 大伝馬町支店 三菱UFJ銀行 堀留支店 三井住友銀行 人形町支店 りそな銀行 日本橋支店 |
| 主な取引先 | アイダエンジニアリング(株)、アンリツ(株)、イーグル・クランプ(株)、イグス(株)、オムロン(株)、(株)鎌倉製作所、(株)京浜工業所、古賀オール、一財）材料科学技術振興財団、三機工業(株)、三和シャッター(株)、ジャパンフィールド(株)、住友重機械工業(株)、(株)電研精機研究所、東京パワーテクノロジー(株)、(株)東芝、東芝情報システム(株)、トルンプ(株)、日本Zurich Instrumennts、日本電気(株)、パナソニック(株)、浜松ホトニクス(株)、(株)日立製作所、(株)牧野フライス製作所、(株)マスダック、三木プーリ(株)、三井精機工業(株)、(株)メイキコウ、(株)安川電機、ユニオンツール(株)、ローム(株)、(株)ロボテック、ワッティ(株)、日本弁理士会、東京都、（地独）東京都立産業技術研究センター、（独）科学技術振興機構、（独）中小企業基盤整備機構、（独）日本貿易振興機構、（公社）応用物理学会、（一社）電子情報通信学会、（一社）日本粉体工業技術協会、（一社）日本光学会、（一社）電気学会、（一社）機械学会、（公社）日本包装技術協会、（一社）日本MRS、（一社）プラズマ・核融合学会、日刊工業新聞社 他（順不同） |
沿革
- 1967年（昭和42年）1月
- 日刊工業新聞社の専属代理店として創立
- 1979年（昭和54年）4月
- (株)日刊工業案内広告社と合併、業務を拡充
- 1988年（昭和63年）10月
- 京浜支社を開設、神奈川エリアの業務を拡充
- 1988年（昭和63年）10月
- KSM企画室を社内に開設、屋外広告部門を拡充
- 1994年（平成6年）8月
- (社)応用物理学会と広告総代理店契約を締結
- 1999年（平成11年）3月
- (社)電子情報通信学会と広告総代理店契約を締結
- 2002年（平成14年）9月
- イベント関連事業を拡充
- 2003年（平成15年）8月
- セミナー・教育関連事業を拡充
- 2003年（平成15年）11月
- 東海支社を開設、中部エリアの業務を拡充
- 2003年（平成15年）12月
- 本社を千代田区九段北から中央区日本橋茅場町に移転
- 2013年（平成25年）9月
- 英国物理学会と広告総代理店契約を締結
- 2013年（平成25年）11月
- 日本光学会と広告総代理店契約を締結
- 2015年（平成27年）1月
- (株)日刊工業コミュニケーションズへ社名変更
- 2016年（平成28年）1月
- (一社)電気学会と広告総代理店契約を締結
- 2017年（平成29年）1月
- 関西支社を設立、西日本エリアの業務を開始
- 2017年（平成29年）12月
- (一社)日本物理学会と広告総代理店契約を締結
- 2018年（平成30年）7月
- (一社)日本機械学会と広告総代理店契約を締結
- 2020年（令和2年）2月
- 本社を中央区茅場町から中央区人形町に移転
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